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   宇部炭田・大嶺炭田

 長州での石炭が利用されるようになった時期は、常盤湖の湖底に

立坑跡が発見されたので1600年代後半か?。常盤湖の東岸にも

炭生(たぶ)と呼ばれる石炭採掘の跡が多数あり、炭生では直径

1.5m、深さ数mを露天掘りして石炭を採掘したら、また次の竪穴

を掘って土砂は前の竪穴の埋め戻しに使い次々に竪穴を掘っていた

そうです。江戸後期、製塩の燃料として利用され、幕末期には船舶

燃料としても石炭が着目され、長州藩は明治元年に物産局の下に石

炭局を特設、1871年の廃藩置県まで長州藩によって経営されるよ

うになます。廃藩で民間に採炭が移行されると石炭局主任であっ

  

 

 

 

 

ときわ公園、南山炭生の竪坑跡の窪地

た福井忠次郎が石炭権益を独占。旧宇部領主・福原芳山が福井忠次

郎から鉱借区権を買い取り、村民に安い斤先掘(きんざきぼり)

契約で掘させたそうです。

 宇部炭田は夾炭層(きょうたんそう、石炭を含む地層)がきわめ

て薄く、陸地部では地表から 50m 以内で簡単に採炭できたために

小企業が炭鉱経営に乗り出すようになったみたいですね。

1877年(M10)大嶺で無煙炭を発見

1886年(M19)共同義会(第一部)設立

  

 

 

 

ときわ公園内の石炭記念館

1887年(M20)共同義会(第二部)設立
       (炭鉱業者→(振別金)→共同義会→公共事業)
1888年(M21)達聡会設立

1891年(M24)海底採掘が始まる?

1894年(M27)日清戦争の勃発

1897年(M30)宇部鉱業組合の設立

1897年(M30)沖ノ山炭鉱(渡辺裕策、資本金:45,000円、株
        主:162人 ,6/1)

1897年(M30)長門無煙炭鉱(渋沢栄一)

  

 

 

  

 

ときわ公園内のD5118

1903年(M36)神原炭鉱(渡辺裕策)T2.4閉山→神原公園?

1904年(M37)日露戦争の勃発

1904年(M37)海軍省が長門無煙炭鉱の鉱区を買収。海軍練炭製造
        所採炭部を大嶺に設置

1907年(M40)西沖ノ山炭鉱(高良宗七)

1908年(M41)東見初炭鉱(藤本閑作)

1910年(M43)上の原炭鉱

1910年(M43)原炭鉱

1910年(M43)潟炭鉱(海底炭鉱)で75名の死亡事故

(大正期以降、本格的な海底採掘時代に)

1912年(T1)生産量61万t(炭鉱数18)海底炭鉱50%。

1912年(T1)第2沖ノ山炭鉱(渡辺裕策)

1915年(T4)東見初炭坑で、大落盤事故、死者235名。

1914年(T3)宇部新川鉄工所設立
       (→宇部鉄工所→宇部興産→宇部興産機械)

1914年(T3)長生炭鉱

1916年(T5)沖見初炭鉱(神戸鈴木組、宇部以外の資本)設立

1917年(T6)100万tを超え(炭鉱数35),

1917年(T6)大嶺無煙炭鉱株式会社を創立

1919年(T8)新浦炭鉱

1922年(T11)笹山炭鉱創業(藤井友吉・藤川喜太郎)。

1923年(T12) 宇部セメント製造株式会社設立
        (現宇部興産宇部セメント工場)

1923年(T12)海軍練炭製造所採炭部を廃止、民間に払い下げ

1924年(T13)山陽無煙炭鉱株式会社を設立

1925年(T14)新浦炭鉱で水没事故(34名死亡)

1926年(T15)100万tを超え(炭鉱数18)海底炭鉱90%。

   [1926年(T15)修養団宇部支部発足)]

(昭和期、沖ノ山と東見初の2大炭鉱)

1928年(S3)沖ノ山炭鉱、匿名組合組織から株式会社に改組

1929年(S4)世界的恐慌

1931年(S6)満州事変の勃発

1931年(S6)末吉鉱業所、東神原炭鉱が開坑

1931年(S6)大嶺無煙炭鉱を山陽無煙炭鉱が買収

1933年(S8) 宇部窒素工業株式会社設立
       (現宇部興産宇部ケミカル工場)

1933年(S9) 宇部窒素、石炭を利用した硫安を初出荷

1935年(S10)本山炭鉱創業

1936年(S11)山陽無煙鉱業所が日産化学工業傘下に

1936年(S11)朝鮮セメント設立

1939年(S14)新沖ノ山炭鉱

1938年(S18)萩森炭鉱設立、
       1943年に宇部興産の関連会社に。1963年鉱業所を
       閉鎖し、社名を萩森興産に(現江汐公園付近)

1940年(S15)石炭生産量の423万t(最高値、炭鉱数59)

1942年(S17)長生炭鉱で水没事故

1942年(S17)宇部興産株式会社を設立
       (沖ノ山炭鉱、宇部新川鉄工所、宇部セメント製造
        宇部窒素工業の4社を合併。
設立年次の石炭の売
        上構成は 32.9%)

1942年(S17)沖ノ山、小野田本山、小野田大浜、東見初、大嶺
       捕虜収容所(分所)開設、各炭鉱で捕虜を採炭作業
       に使用

1944.7(S19)東見初炭鉱を宇部興産に合併

1944年(S19)宇部興産が山陽無煙を買収

1945.4-8(S20)宇部市に8度に渡る空襲

1945.8(S20)第二次世界大戦終戦

 

 

1946年(S21)萩嶺炭鉱開坑

1947年(S22)大明炭鉱開坑

1947年(S22)常盤炭鉱(〜1954)

1949年(S24)大浜炭鉱で日本初のカッペ採炭

1950年(S25)朝鮮戦争勃発( → 特需)

1952年(S27)宇部興産、常盤炭田に進出、古河鉱業傘下の山一炭
        鉱を買収、宇部興産(株)向洋鉱業所に。

1958年(S33)爐ケ谷無煙炭鉱設立

1963年(S38)宇部興産、本山鉱業所を閉山

1965年(S40)宇部興産、西沖ノ山鉱業所を閉山

1965年(S40)山陽無煙年間最高86万トン出炭

1967年(S42)宇部興産、宇部鉱業所を閉山

1968年(S43)宇部興産、常磐炭田の向洋炭鉱を閉山

1968年(S43)大気汚染防止法施行

1970年(S45)宇部興産・山陽無煙鉱業所、大嶺無煙炭鉱、
        爐ケ谷無煙炭鉱を閉山

1980年(S55)海外炭の営業開始(沖の山コールセンター)

2004年(H15)沖の山コールセンター石炭受入累計1億トン

 

 

宇部興産の売上構成比

島西智輝ら, 衰退産業における企業財務の変遷?戦後
 大手石炭企業の事例(1956〜91)より抜粋

 

 

 

山口宇部空港(国内線1F)に展示されている豪州・ワララ炭鉱

から輸入された石炭(280kg)

山口炭田(宇部炭田・大嶺炭田)の石炭生産量推移(1910 - 2000年)

 1940年(S15)の国内の石炭の生産量は5631万tで,この生産水準は日本の産炭史の中で最大数

量、この年の山口炭の生産量も最高の475万t、国内炭の8%程度を占めていたようです。1950年代

後半からエネルギー源の転換が進行し、低効率・小規模の炭鉱を閉山する政策が進められて中小・零細

炭鉱が多かった宇部炭田でも閉山する鉱業所が急増、大規模鉱業所にも閉山が出るようになり、1967

年には興産の宇部鉱業所も閉山した。1980年から宇部興産は沖の山コールセンターによる海外炭の取

扱いを始め、取扱量は現在で630万t(取扱能力730万t)となっているので最盛期の山口炭の生産量を

上回る量の石炭(海外炭)を扱っています。

宇部炭田における炭鉱の生産規模と占有率
鉱数
占有率(%)
大規模炭鉱
 
(10t/年以上)
5
40.5
中小規模炭鉱
 
(1t/年以上10t/年未満)
43
57.5
零細炭鉱
 
(1t/年未満)
23
2.0

富国毅「宇部地区中小炭鉱の現態−特に採炭の技術水準について」
中国地方総合統計月報, 1巻 2号 , 1949.6

○ 事業転換(多角化)

 宇部興産と同様に炭鉱経営から事業転換として、筑豊御三家の状況をみてみたいと思います。御三家

は筑前国豊前国(筑豊)の麻生家(太吉)、貝島家(太助)、安川家(敬一郎)の三家の炭鉱主、地方

財閥を形成した。まず、麻生太吉(麻生太郎氏の曾祖父)の麻生商店ですが、麻生炭鉱を源流にして

1933年(S8.9)に産業セメント鉄道株式会社(現、麻生セメント株式会社)を設立させ、同社は

現在も麻生グループの中核企業としてセメントの生産を行っています。 安川敬一郎(安川・松本家)

1886年に明治炭鉱を開発し明治鉱業を設立、同社は1969年(S44)には解散となっています。

だ、安川・松本家は早くから紡績、電機、製鋼、窯業など事業の多角化を図っており、各事業の経営

必ずしも順調とは言えないものであったようでしたが、安川電機製作所(現、株式会社安川電機)

は現在も産業用ロボットの生産世界1位など有力メーカーとして安川の名を継承しています。 貝島

家・貝島太助は1870年から炭鉱業に従事し1885大之浦炭鉱を開発、貝島鉱業を設立した。炭鉱以外

には貝島石灰工業を設立(津久見)、石灰石の販売を行いながらセメント工場の建設を模索していたよ

うです。筑豊炭田で最後の炭鉱となった炭鉱事業は1971年(S51.8)終焉し1976年に精算されたた

め、貝島石灰の事業を継ぐ貝島化学工業が名を残しているだけのようです。

 

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宇部炭田主要炭層

 大派層は多量の砂泥が混入。五段層は小野田・本山地区では七甲

層と呼ばれ、宇部炭田では随一の良質かつ厚層であった。炭丈1.2〜

1.5m、発熱量は5,000kcal/kgを上回っていた。 夾炭層の最下

の頁岩(シェール)層の粘土はセメント原料、陶器原料として利

用されていた。「小野田の皿山」と呼ばれた窯場・製陶所群でもこ

の粘土などを使って硫酸瓶や瓦などを製造していたようです。 

 

宇部炭田における主要炭層の花粉分布(第1報), 地質調査所月報,
第15巻, 第2号

 

 

 宇部炭,大嶺無煙炭の品位

 

石炭の分類 (JIS M 1002)
分 類
発熱量
補正無水無灰基
kJ/kg(kcal/kg)
燃料比
粘結性
備 考
炭 質
区分
 無煙炭 (A)
 Anthracite
A1
-
4.0 以上
非粘結
A2
火山岩の作用で生じたせん石
 瀝青炭 (B, C)
 Bituminous
B1
35,160 以上
(8,400以上)
1.5 以上
強粘結
B2
1.5 未満
C
33,910以上 35,160未満
(8,100以上 8,400未満)
-
粘 結
 亜瀝青炭 (D, E)
 Sub-Bituminous
D
32,650以上 33,910未満
(7,800以上 8,100未満)
-
弱粘結
E
30,560以上 32,650未満
(7,300以上 7,800 未満)
-
非粘結
 褐炭 (F)
 Lignite
F1
29,470 以上 30,560未満
(6,800以上 7,300 未満)
-
非粘結
F2
24,280以上 29,470未満
(5,800以上 6,800未満)
-

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宇部興産の誕生へ

 1940年、石炭配給統制法に基づき国策会社の日本石炭株式会社が設立され業務を開始、全

国の石炭の炭鉱業者は自家消費分を除き出炭の全量を日本石炭に納入することが義務付けられ

ます。宇部セメント製造、宇部窒素工業は日本石炭から供給される品質の安定しない石炭の使

用を余儀なくされます。両社は商工省に対し日本石炭を経由しない宇部の鉱業社から直接取引

できるよう申請を行います。これに対して商工省は許可の要件として企業合併か資本関係の強

化を求めます。また、国はセメント業界の整理統合を勧めていて浅野セメント(日本セメント

→太平洋セメント)、小野田セメント(秩父小野田セメント→太平洋セメント)、磐城セメン

(住友セメント→住友大阪セメント)、大阪窯業セメント(大阪セメント→住友大阪セメン

ト)、秩父セメント(秩父小野田セメント→太平洋セメント)の5社に集約する案が検討され

ます(宇部セメント製造は大阪窯業セメントに合併を計画)。宇部セメント製造を存続させる

条件として、他社との合併もしくは買収が提示されます。こうした背景から沖ノ山炭鉱、宇部

セメント製造、宇部窒素工業に宇部鉄工所を加えた合併が1942年3月に行われ宇部興産が誕

生します。同年5月には企業整備令が公布・施行され全国で商工業者の強制的な統廃合処分が

実施されるようになります。

参)中国電力(株)エネルギア総合研究所 エネルギア地域経済レポート,No.454,2012年5月

ハローバイトル(日本語)

 

 

宇部興産が撤退・中止した事業

家庭用浄水器 1990年代に中空糸膜をしようした浄水器「清水くん(当時の清水社長の名を冠す)」を

製造販売していたが撤退、ただ、同技術はリチウムイオン電池のセパレータ事業に引き

継がれている。

フロッピーディスク
住宅事業 1998年、ウベハウスの経営権をウベハウス中海工業に譲渡し住宅事業より撤退。

(甲子園のフェンス広告のウベハウスが結構目立っていた)

プラント事業 1999年、宇部興産機械を分社化し、プラント事業からは撤退。
アルミホイール事業 宇部興産ホイール(旧ユーモールドなど)を2011年3月に解散し、1987年参入した

アルミホイール事業から撤退。

特装車など 1965年、富士車輛に出資し経営に参画、2001年同社は民事再生手続開始し経営破

綻、UBEグループから離脱。

農薬事業 2003年1月8日、株式会社エス・ディー・エス バイオテック社に上市していた農薬

剤(ぺフラゾエート、オキスポコナゾール、ジフルメトリム)の事業を譲渡。

人工心肺関連部材、人工血管等

の循環器分野の医療機器の開発

・製造・販売

1985年、株式会社循研に資本参加し人工血管などの医療機器分野に参入。循研は社名

(株)ウベ循研に。2009年、日本ライフライン株式会社にウベ循研の全株式を

譲渡して完全撤退。

24時間風呂
金属マグネシウム 戦前、戦闘機の部材として使用されたジュラルミンに必要な金属マグネシウムを製造す

るために設立された日満マグネシウム(理研金属→宇部化学→宇部マテ)・宇部工場が

豊富な電力を有した宇部に建設されて終戦まで金属マグネシウムを製造を行いました。

戦後、理研金属で金属マグネシウムの製造は行われなかったが、同社が宇部化学となり

その親会社となった興産では1966年から宇部セメント工場内でシリコン還元法による

金属マグネシウム生産をスタートしました。しかし、1994年に撤退し、国内での精錬

メーカーはなくなり現在の金属マグネシウムはすべて輸入品となっている。

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宇部エチレン構想 宇部興産(50%)三井東圧(25%)日本石油化学(25%)が出資して500千トンの

エチレンセンターを建設する計画で埋立地を造成(西沖の山埋め立て地)

廃プラ・リサイクル事業 荏原製作所と共同開発した加圧二段ガスシステム「EUPプロセス」で廃プラスチック

等を工業用原料(H2,CO)にリサイクルする事業を株式会社イーユーピーで2001年よ

り開始したが、原料の廃プラが確保できずに2008年設備を休止、2010年に再開の見通

しが立たずに事業撤退。

おいでませ やまぐち

2018年(平成30年)明治維新150年

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